対策型検診と任意型検診の違い

この記事のポイント
- 対策型検診は集団のがん死亡を減らすための検診
- 任意型検診は個人のリスクを下げるために自分で選ぶ検診
- まず対策型検診を受け、必要に応じて任意型検診を足すのが基本
「人間ドックは受けたほうがいいのか」「市区町村のがん検診で十分なのか」。社員から聞かれて答えに迷う担当者も多いはずです。がん検診は目的によって対策型検診と任意型検診に分けて考えると整理しやすくなります。
対策型検診とは
地域や集団全体のがんによる死亡を減らすことを目的にした検診です。市区町村が行う住民検診などがこれに当たります。
- 国が科学的根拠をもとにすすめる5つのがん(胃・大腸・肺・乳・子宮頸)が中心
- 公費の補助があり、自己負担は少なめ
- 対象の年齢や受ける間隔が決まっている
任意型検診とは
個人のがんによる死亡のリスクを下げることを目的に、本人が選んで受ける検診です。人間ドックやがんドックがこれに当たります。
- CT・MRI・PET-CT・内視鏡など、検査の種類を選べる
- 費用は原則として自己負担
- どの検査をどのくらいの間隔で受けるかは医師と相談して決める
会社の福利厚生で考えるときのポイント
まずは社員に対策型検診を受けてもらうことが基本です。そのうえで任意型検診の費用を会社が支えると、社員が自分に合った検査を受けやすくなります。
ただ、任意型検診を全社員に一律で用意すると費用がかさみます。リスクの高い人に絞って任意型検診につなげる考え方もあります。
プレミアムまも〜るの場合
年1回のがんリスク検査で高リスクと判定された方は、がんドック受診サービスで任意型のがんドックを税込5万円・10万円・20万円まで立て替えなしで受けられます。リスク検査はがんの診断ではないため、対策型検診はこれまでどおり受けてください。