福利厚生でがん検査を用意するには

この記事のポイント
- 方法は大きく3つ。健診オプション・費用補助・検査サービス
- 選ぶときは対象者・費用・結果の扱い・その後の受診まで見る
- どの方法でも健康診断とがん検診は続けてもらう
社員のがんへの備えを会社として用意したい。そう考える中小企業は増えています。ただ、何から始めればよいか分からないという声もよく聞きます。この記事では福利厚生でがんに備える方法と、選ぶときに確かめたい点を整理します。
福利厚生でがんに備える3つの方法
1. 健康診断にがん検診のオプションを付ける
定期健康診断のときに、胃・大腸・肺などのがん検診を追加する方法です。健診機関とのやり取りが増えますが、いつもの健診の流れで受けてもらえます。
2. がん検診や人間ドックの費用を補助する
社員が自分で受けた検診やドックの費用を会社が補助する方法です。受ける場所や時期を社員が選べる一方、申請や精算の手間がかかります。
3. がんリスク検査のサービスを導入する
自宅で受けられる検査と、その後の受診の支えをセットにした法人向けサービスを使う方法です。会社の手間が少なく、全社員に同じ機会を用意しやすいのが特長です。プレミアムまも〜るのがんリスク検査もこの方法のひとつです。
選ぶときに確かめたい4つの点
- 対象者:全社員が受けられるか。年齢や体の状態で受けられない人はいるか
- 費用:1人あたりいくらか。人数が変わったときの扱いはどうか
- 結果の扱い:結果は誰に届くか。会社は個人の結果を見るのか
- その後の受診:リスクが高いと分かったあと、医療機関の検査につなげる仕組みがあるか
特に結果の扱いは、社員が安心して受けられるかどうかに関わります。会社が個人の結果を知らない仕組みのほうが、受ける側の心理的な負担は小さくなります。
どの方法でも大切なこと
がんリスク検査はがんの診断ではありません。どの方法を選んでも、健康診断と自治体などのがん検診は続けてもらうよう案内してください。気になる症状があれば、検査の結果にかかわらず医療機関に相談するよう伝えることも大切です。
プレミアムまも〜るの場合
年1回のがんリスク検査で高リスクと判定されたら、がんドック受診サービスで税込5万円・10万円・20万円までのがんドックを立て替えなしで受けられます。結果は本人にだけ届き、会社に届くのは個人が分からない統計だけです。料金は1名あたり月3,850円(税込)です。